コレステロールについて正しく知ろう【LDLとHDL】

コレステロールはその値の高い・低いなどの話を聞くことは多いですが、その実態は意外と知られていません。コレステロール管理のツボを抑えましょう。

• 1.コレステロールとは？
• 2.コレステロールが高い・低いことで起きる問題と改善方法
• おわりに

1.コレステロールとは？

コレステロールは人間の体内に存在している脂肪分の一つです。脂肪は有害な物質であるかのようにいわれることがしばしばありますが、本来は人間の身体にとって欠かすことのできない大切な物質です。

コレステロールは人間の全身を作っている細胞の膜を形作っているほか、性ホルモンや副腎皮質ホルモン、胆汁酸などを作る材料にもなっています。それだけでなくビタミン類などを代謝する役割もあり、人間の身体にとってはとても重要なのです。

わたしたちはコレステロールを食品から日常的に摂取しています。体内のコレステロールの量は人間の身体が一定の状態を保とうとする機能（恒常性）によって常に安定していますが、何らかの原因によって血液中のコレステロールの量が増加すると動脈硬化が起こり、様々な病気の原因となります。

善玉コレステロール・悪玉コレステロールという言葉を聞いたことのある人は多いと思います。

コレステロールは血液中に流れ込むと、たんぱく質と結合してリポたんぱく質という物質になります。リポたんぱく質にはいくつかの種類がありますが、特に重要なのはLDLコレステロール（低比重リポたんぱく質）とHDLコレステロール（高比重リポたんぱく質）です。LDLは肝臓で作られたコレステロールを全身に運び、HDLは余ったコレステロールを回収する役割があります。

特にLDLコレステロールは増えすぎると動脈硬化の原因となり、逆に少なすぎると脳出血の原因にもなります。LDLにはこうした働きがあるため「悪玉コレステロール」と呼ばれ、反対にLDLを回収する働きのあるHDLは「善玉コレステロール」と呼ばれるのです。

ただし繰り返しになりますが、「善・悪」と呼ばれてはいますが、悪玉コレステロール（LDL）にはそれ自体に身体に悪い影響を及ぼす作用があるわけではありません。

2.コレステロールが高い・低いことで起きる問題と改善方法

コレステロールが高い・低いことは健康にどんな影響を与えるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。

血液中のLDLコレステロールが増加すると、血流が悪くなって動脈硬化が進行します。動脈硬化が進行すると心筋梗塞や脳梗塞などを招く可能性があります。

悪玉コレステロールと称されるLDLコレステロールですが、再三繰り返しになりますがコレステロールそのものは身体に必要不可欠であるため、数値が低い場合も様々な悪影響が出ていることが考えられます。血管が細く弱くなり、脳出血を引き起こす可能性があります。

高コレステロール血症を改善するためには、食生活をはじめとした日常生活を見直すことが大切です。

このことはややセンセーショナルに報道されましたが、この新基準はあくまで健常者のためのものであり、すでに高コレステロール血症の診断がある人には当てはまらないこと、高コレステロールの食品をいくら食べてもよいということではないことに注意する必要があります。

高コレステロール値の改善のためには、単に高コレステロールの食品を減らすだけでなく、その他の食生活や運動などをまとめて見直し、改善していく必要があります。

日本動脈硬化学会によると、特に食事で気をつけたいのは、飽和脂肪酸・トランス脂肪酸・コレステロールの3種類の脂肪分です。飽和脂肪酸は鶏肉の皮・バター・ラード・カップ麺、トランス脂肪酸はマーガリン・スナック菓子などに多く含まれています。これらの食品とともに、卵黄・いくら・するめなどのコレステロールが多く含まれる食品は避けるようにしましょう。

加えて、野菜類・納豆・大豆・玄米・雑穀・海藻・きのこ類などの食物繊維が多く含まれている食品を積極的に食べましょう。食物繊維にはコレステロールを取込んで排出する働きがあります。

さらに、喫煙はHDLコレステロール（善玉コレステロール）の数値を下げてしまうことも分かっているため、喫煙の習慣のある方は禁煙をおすすめします。また、適度な有酸素運動を日常生活に取入れることもHDLコレステロールの数値を上昇させる作用があります。

コレステロールが高いと診断されたら、医師の指導のもとで対策と改善を行っていきましょう。

おわりに

善玉・悪玉という名前で誤解されがちなコレステロールですが、高すぎても低すぎても身体に悪影響があります。

健康診断などで、自分のコレステロール値を把握し、身体の状態に合わせた食生活や生活習慣を心がけるようにしましょう。

• この内容は医師の監修のもと制作していますが、健康に不安のある場合は、正確な診断・治療のために医療機関等を受診してください。