新築住宅に火災保険は必要?
火災保険の必要性と選び方を解説

新築住宅に火災保険は必要?火災保険の必要性と選び方を解説

新築住宅を購入すると、契約締結や住宅の引渡しのほか、引越しなどで忙しくなりますが、忘れずに対応しておきたいのが火災保険への加入です。
ここでは、新築住宅を購入したときに火災保険が必要な理由と選び方を解説します。

新築住宅に火災保険が必要な理由は?

住宅ローンを利用して住宅を購入する場合、多くの金融機関が火災保険への加入を必須条件にしています。そのため、住宅ローンを利用する際に、火災保険に加入するのが一般的です。

なお、住宅ローンを利用せずに購入した新築住宅の場合でも、火災保険に加入して備えておくことをおすすめします。
火災や自然災害は、自身で気をつけているからといって全てを防げるものではありません。火事で住宅や家財が全焼した、台風で水災や風災の被害を受けたとなると、生活を立て直すには多額の費用がかかります。預貯金でまかなうのには限度がありますし、その後の生活にもお金はかかります。経済的負担を軽くするためには、火災保険に加入して万一に備えることが必要でしょう。
マンションの火災保険については、下記の記事もご確認ください。

マンションでも火災保険は加入するべき?

火災保険に加入していると、どんな補償を受けられる?

※火災保険とセットで地震保険への加入が別途必要になります。

火災保険は、火災による損害だけを補償するものではありません。次に、火災保険の補償内容をご紹介します。

さまざまリスクに備えられる

火災保険は火災や落雷、破裂・爆発などのほかに、水災や風災、雪災、盗難、外部からの物体の衝突など、自然災害や事故による損害を補償します。火災保険に加入することで、さまざまなリスクに備えることができます。

火災保険と併せて、地震保険に加入して万一の際に備えよう

火災保険では、地震や噴火、これらによる津波で生じた損害は補償されません。これらの損害は、地震保険で補償されます。なお、地震保険は単独では加入ができず、必ず火災保険とセットで契約する必要があります。
地震の多い日本では、大切な新築住宅が地震によって損害を受けることが十分に考えられます。万一に備えるためには火災保険と併せて、地震保険へ加入することもおすすめします。

補償の対象は住宅だけではない

火災保険は加入する際に、保険金額を設定します。ここでポイントとなるのは、火災保険では、保険の対象が「建物」と「家財」に分かれていることです。
例えば、建物だけを保険の対象とした場合、火事で住宅が全焼してしまったときは、建物の損害分のみの保険金が支払われ、家財に対する損害は補償されません。家電や家具、日用品といった家財に対する損害分も補償したいのであれば、建物と家財の両方を保険の対象にする必要があります。

火災保険の保険金額はどう決める?

火災保険の保険金額はどう決める?

火災保険では、建物を対象とする保険金額は、同じものを建て直せる、または再購入できる「再調達価額」で設定するのが一般的です。
再調達価額は建物の評価額によって決まり、基本的に評価額が大きいほど、保険料が高くなります。
家財の評価額は、保険会社から世帯主の年齢や家族構成をもとに簡易評価した額が提示され、その評価額を目安にすることが多いです。
保険料の決まり方について、詳しくは下記の記事をご確認ください。

火災保険料の相場は?

火災保険の選び方のポイント

火災保険の選び方のポイント

火災保険の保険料は、「建物の評価」「所在地・構造区分」「補償内容」「保険期間・支払方法」「割引」という5つの要素で決まります。このうち、「建物の評価」「所在地・構造区分」は、住まいを購入した後は変更できない要素であるため、保険料を抑えるには、「補償内容」や「保険期間・支払方法」「割引」がポイントになります。
続いては、保険料を抑えて必要な補償内容を選ぶポイントを解説します。

新築住宅の所在地から自身に必要な補償を考える

どんな補償が必要かは、住まいの所在地から考えてみましょう。例えば、海抜が低く、近くに川があるなら水災への備えが必要かもしれません。台風被害の多い地域ならば、水災や風災などの補償も必要でしょう。

また、火災保険には、基本的な補償がセットになったパッケージ型と、自由に選べるカスタマイズ型の2種類があります。補償の範囲が広いと安心ですが、当然ながらその分、保険料は高くなります。保険料を抑えたいのであればカスタマイズ型の保険を選び、住まいがあるエリアや周辺環境を考えて、必要な補償のみをつけることをおすすめします。
例えば、ソニー損保の新ネット火災保険はカスタマイズ型で、火災、落雷、破裂・爆発を基本補償として、そのほかに「風災、雹(ひょう)災、雪災」「水災」「水濡れ、外部からの物体の衝突等」「盗難」といった補償を自由に組合せることが可能です。

なお、火災保険は特約をつけて、補償を手厚くすることもできます。例えば、日常生活で他人にケガをさせたり、他人の物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負った際に保険金を受取れる個人賠償責任補償特約、日常生活で建物や家財をうっかり壊してしまった際に保険金を受取れる破損・汚損損害等補償特約などがあります。
保険会社によって選べる補償・特約は異なりますので、ご自身の住まいや日常生活での損害に備えられる補償・特約がそろっている保険会社を選びましょう。

個人賠償責任補償特約

破損・汚損損害等補償特約

保険期間を長期にして支払方法を一括払にする

多くの保険会社では、保険期間を1年の短期ではなく5年や10年など長期で契約し、月払や年払ではなく一括払をすると保険料が割安になります。
例えば、ソニー損保の場合、保険期間が10年の長期契約を一括払にした場合、保険期間が1年の短期契約を10年契約した場合に比べて、保険料が1年あたりで最大15%割引となります。

新築住宅は火災保険に加入して万一の際に備えよう

住宅ローンを利用して新築住宅を購入する場合は、多くの金融機関が火災保険への加入を必須条件にしています。住宅ローンを利用していない場合でも、大切な住まいを火災や自然災害の損害から守るには、火災保険に加入して備えておくことが大切です。
また、補償されない期間を作らないために、物件の引渡し日から補償を受けられるよう手続きを済ませておくことがポイントです。火災保険に加入する際には、複数の保険会社から見積りを取って保険会社や補償内容を検討するなど、時間がかかります。物件の引渡し日から補償を受けることができるよう加入するためにも、早めに準備しておきましょう。

ソニー損保の新ネット火災保険では、お客様ひとりひとりのニーズに合わせて補償を自由に組合せることができます。まずは、お気軽に保険料をお見積りください。

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