転居したら火災保険をどうすべき？
状況別の手続方法を解説

• この記事は、一般的な火災保険商品について説明しております。ソニー損保の新ネット火災保険の詳細はこちらからご確認ください。

火災保険は住宅を購入したり賃貸借契約を結んだりするとき、加入することが多いもの。では、現住所から転居したときは、その火災保険を続けられる、あるいは解約しなくてはならないのでしょうか。以下で解説します。

転居するなら火災保険の手続きも忘れずに

転居して別の場所に住むことになっても、火災保険によっては転居前の契約を引継げます。^（※）ただし、引継ぐには住所変更をはじめとした契約変更の手続きが必要になります。

• 名義変更を伴う物件の売却をする場合は、火災保険の解約が必要となる場合があります。

火災保険は、主に以下の要素で保険料が決まります。

• 所在地
• 建物構造
• 築年数

転居して所在地が変わったり、建物構造がマンションから木造住宅に変わったりすると、補償する対象のリスクが変わるため、保険料が変わることがあります。
契約時の状況が変わったとき、契約者が保険会社にその内容を通知する義務があり（「通知義務」）、それを怠ると保険金が支払われないこともあります。転居により住所や住宅が変わる場合、その旨の通知が必要になります。

具体的な転居パターン別に手続きを以下で確認してみましょう。

転居パターン別｜火災保険の手続き一覧

転居パターン別に、火災保険の手続きを解説します。以下の内容で解説するので、自分に当てはまる項目を確認してみましょう。

• 手続きは、各保険会社で異なる可能性がありますので、契約中の保険会社にご確認ください。

• 「賃貸住宅」から「別の賃貸住宅」に転居する場合
• 「賃貸住宅」から「持ち家」に転居する場合
• 「持ち家」から「賃貸住宅」に転居する場合
• 「持ち家」から「別の持ち家」に転居する場合

転居先のハザードマップを確認｜補償選択を見直そう

契約している火災保険を転居先で続ける、あるいは解約して新たに加入するにせよ、まずは転居先の災害リスクを確認しましょう。火災保険の補償の見直しが必要になるかもしれません。

ハザードマップ上で、転居先が浸水や土砂災害などの被害が及ぶようであれば、水災補償は欠かせません。新たに火災保険に加入するなら、水災補償のある火災保険を選びましょう。契約している火災保険に水災補償がついていないなら、そのまま継続するのは避け、補償の見直しをしましょう。契約の途中で水災補償を追加できる契約もありますが、追加はできず、新たに水災補償のある保険に加入し直すことになる場合もあります。損害保険会社により、可能な見直し方法は異なりますので確認しましょう。

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